APR（実質年率）
APR（Annual Percentage Rate、実質年率）とは、借入れにかかる年間コストや投資から得られる年間の利回りを、ひとつの割合として表す標準化された指標です。最も基本的な考え方では、期間ごとの金利に1年間の計算回数を掛け合わせて算出し、その年のうちに利息が利息を生む複利の効果は考慮されません。ローンの場合、APRはさらに一歩進んで、事務手数料や住宅ローンのポイント、一部の諸費用といった必須の費用を組み込み、それをローン期間全体に分散させることで、単純な金利だけよりも借入れコストの全体像をより正確に示す数値になります。 一般に、APRが低いほどローンの維持コストは相対的に低くなります。支払う利息や手数料が借入額に対して小さくなるためです。一方、貯蓄や投資商品ではAPRが高いほど、単利ベースでの利回りが良いことを示します。APRは年内の複利効果を考慮しないため、名目金利が同じ2つの商品でも、一方が毎月複利、もう一方が毎日複利であれば、実質的なコストは異なるにもかかわらず、APRの数値だけを見ると同じに見えてしまうことがあります。そのため、APRは住宅ローン同士の比較のように、複利の計算方法が似た同種の商品を比較する場合に最も役立ち、クレジットカードと預金口座を直接比較するのには向いていません。 見落とされがちな注意点として、APRは借入れにかかるすべての費用を必ずしも網羅しているわけではなく、どの費用を含めるかは国や貸し手によって異なる場合があります。そのため、広告で示された低いAPRが、すべての費用を合算した際に必ずしも最も安い選択肢とは限りません。米国のTruth in Lending Actのように情報開示のルールがある市場では、貸し手が一貫した方法でAPRを計算し公開することが法律で義務付けられており、消費者が複数の商品を比較しやすくなっています。それでもAPRは複利を考慮しない簡易的な数値であるため、金融の専門家はより完全な把握のために実質年利であるAPYも併せて確認します。
例
例えば、あるクレジットカードの月次金利が1%だとします。この金利に12カ月を掛けると、カード会社が開示すべきAPRは12%になります。もし利用者が1年間まったく返済をせず、¥1,000,000の残高を維持し続けた場合、複利を考慮しない単純な計算では、12%のAPRから年間の利息はおよそ¥120,000になると見積もられます。 しかし実際には、多くのクレジットカードは毎月複利で利息を計算するため、実際のコストは単純なAPRの数字よりも高くなります。毎月1%の利息を12回複利計算すると、実質年率（APY）はおよそ12.68%になり、同じ¥1,000,000の残高であれば、実際に発生する利息はおよそ¥126,800となり、単純計算による約¥120,000との間に約¥6,800の差が生まれます。 ここに手数料を加えるとさらに変わります。例えば元本¥1,000,000の個人向けローンで、名目金利が年5%、加えて一度きりの事務手数料¥20,000がかかるとします。この手数料を1年間のローン期間に分散させると、コストはおよそ2ポイント上乗せされ、APRはおよそ7%まで上昇します。ローンの契約書上の金利表示は5%のままであってもです。これこそが、規制当局が名目金利だけでなくAPRの開示を求める理由です。
応用
規制当局がAPRの開示を義務付けているのは、まさに消費者が複数の商品を公平に比較できるようにするためです。米国ではTruth in Lending Actおよび関連する規則により、住宅ローン、自動車ローン、個人ローン、クレジットカードにAPRの表示が義務付けられており、利用者は複数の提示条件を並べて比較し、表面上の低い名目金利に惑わされることなく、すべての費用を含めた上で実際にどちらが安いのかを判断できます。 貸し手と借り手の双方が、商品を比較検討する際にAPRを活用しています。住宅ローンの担当者は通常、金利とAPRの両方を並べて提示します。この2つの差が、借り手がポイントや諸費用としてどれだけ負担しているかを示すためです。差が大きいほど初期費用が重く、差が小さいほどシンプルなローン構造であることを意味します。同じ借入額・同じ期間で複数の金融機関を比較する借り手にとって、APRは最も分かりやすい比較指標となります。 消費者向けの融資に限らず、APRは事業融資の分野でも、当座貸越枠、設備投資向け融資、短期の運転資金融資などを比較する際に用いられ、経営者が詳細な返済スケジュールを検討する前に、どの融資が実質的に安いかを素早く見極める助けになります。また貯蓄商品の広告でも似たような数値が使われることがありますが、預金商品については実際の利回りをより正確に反映するのはAPYの方です。